日経クロストレンド「トレンドマップ 2021下半期」を発表

株式会社 日経BP

◆NFT(非代替性トークン)の盛り上がりを受け、「トークンエコノミー」が躍進

株式会社 日経BP(本社:東京都港区、社長:吉田 直人)は2021年10月12日、マーケティング&イノベーション専門メディア「日経クロストレンド」が作成した「技術」「マーケティング」「消費」の潮流を見極める「トレンドマップ 2021下半期」を発表しました。

技術、マーケティング、消費の3分野は変化が激しく、様々なバズワードが飛び交います。この中から、中長期的に注目すべきトレンド(潮流)の見極めを目的とし、日経クロストレンドの活動に助言する外部アドバイザリーボード約50人と、編集部の記者など各分野の専門家の知見を集約しました。その分析結果は、「現時点での経済インパクト」と「将来性」の2つのスコアでマッピングしています。

前回の2021年上半期調査と比較し、今回、将来性スコアが最も伸びたのは、技術分野では「トークンエコノミー」「GNSS(測位衛星システム)」、マーケティング分野では「CRM(顧客関係管理)」「OMO・オムニチャネル」、消費分野では「オタク消費」となりました。

また、経済インパクトで今回スコアを伸ばしたキーワードは、技術分野では将来性スコアと同じく「GNSS」「トークンエコノミー」でした。マーケティング分野では「OMO・オムニチャネル」に加え、「D2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)」が浮上。消費分野では「サブスクリプション消費」が躍進しました。

◆各分野でスコアを伸ばしたキーワード(2021年上半期調査との比較)

今回の調査で新たに追加したキーワードは、マーケティング分野の「UGC(ユーザー生成コンテンツ)」「MEO(マップ検索エンジン最適化)」、消費分野の「TikTok売れ」という3つのキーワードです。また、マーケティング分野では前回調査まで「オムニチャネル」としていたキーワードを今回は「OMO・オムニチャネル」と変更し、消費分野でも「サステナブル消費」「エシカル消費」と分かれていたキーワードを「サステナブル・エシカル消費」とまとめています。

◆新たに追加・変更したキーワードの将来性スコア

今回のトレンドマップ2021下半期調査は、首都圏などに3度目の緊急事態宣言が発令された21年8月に実施しました。主なトピックスは以下の通りです。なお、最新トレンドマップの全キーワードのスコア、詳細解説記事は、21年10月12日に日経クロストレンドのWebサイト(https://xtrend.nikkei.com/)で公開します。

◆2021下半期トレンドマップの高スコアキーワード(スコア4.00以上、上位3キーワード)

◆2021下半期トレンドマップ【技術キーワード編】の例

■「トレンドマップ2021下半期」の分析手法
調査は2021年8月中旬から下旬に実施。編集部が選定した技術28キーワード、マーケティング29キーワード、消費28キーワードそれぞれを認知する人に、そのキーワードの現時点での「経済インパクト」と「将来性」を5段階で尋ねてスコアリングしました。質問の選択肢は下記の通りです。
[経済インパクト]
1.どの企業も収益を得られていない/2.一握りの企業(1~2割程度)の収益に影響している/3.一部の企業(3~5割程度)の収益に影響している/4.大半の企業(6~8割程度)の収益に影響している/5.社会全体になくてはならない存在
[将来性(=企業の収益貢献や社会変革へのインパクト)]
1.将来性は低い/2.将来性はやや低い/3.どちらとも言えない/4.将来性はやや高い/5.将来性は高い

【日経クロストレンドについて】
「日経クロストレンド」(https://xtrend.nikkei.com/)は、マーケティング戦略や商品開発、新事業創造などの情報を提供するデジタルメディアです。デジタル・テクノロジーの進化などで様変わりする企業の新商品開発、マーケティング戦略、事業戦略の最前線をデータと実例を基に詳報。「売れる商品」「サービス開発」の勘所を解き明かします。対象は企業の経営企画、新事業開発、商品企画・開発、システム、マーケティング、営業、顧客窓口など幅広いビジネスパーソンで、Webサイト・スマホサイトを中心にお届けしています。
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